新米医師の国立病院機構への転職~奨学金・年収・制度・求人事情は?~

子供を育てている女性医師に適した労働環境

2017年10月11日 11:23

育児をサポートするための制度あり


最近では女性医師に手厚い福利厚生を用意する医療施設も増えてきました。
それだけ医師不足が深刻であり、特に出産や育児を一段落させた後、職場に復帰してもらいたいという医療施設側の意図が見えてきます。

国立病院機構に属する病院では、子育てをしている医師をサポートするための制度がいくつもあり、実に働きやすい環境となっています

例えば、産前休暇及び産後休暇が用意されており、出産後は、授乳や保育園への送り迎えを医師が直接できるよう「保育時間」と呼ばれる休暇制度も設けられています。

子供への看護休暇や、小学生になる前の子供を育てている医師に対して、勤務の最初か最後にその勤務を免除される「育児時間」と呼ばれる制度、早出遅出が可能な勤務制度、子供を育てている医師の時間外勤務を免除する制度などなど、さまざまな制度が存在。

もちろん育児休業制度も完備されており、その間給与は支払われませんが、共済組合の掛金が免除されたり、子供が1歳になるまでは雇用保険から給付金を受け取ることも可能です。

また、勤務時間を短くすることで子供と接する時間を増やすことができる育児短時間休業制度なども導入しています。

どのような制度をどのように利用するのかはその医師次第ではありますが、これだけ充実していれば、おそらく大きな不満は出てこないでしょう。
子育てをしている女性医師にとっては、非常に働きやすい環境であることは間違いないはずです。

生活に関わるさまざまな手当ても充実


上で紹介した出産や育児に関する休業制度などとはまた別に、国立病院機構に属する医療施設では、生活に関する給付手当ても比較的充実している点が魅力となっています。

扶養手当や通勤手当はもちろんのこと、住居手当ても最高で月額27,000円が支給され、その他に単身赴任手当や地域手当てなどが対象者に充てられます。

こうした生活を幾分楽にしてくれるような手当ては他の病院等でも見られますが、当機構は元々国立病院であったことから、他の医療施設と比べても最低限の手当てが揃い、それも形だけではなく額も充実し、非常に利用しやすい環境にあると言えるでしょう

出産をしたり子供を育てたりするのには何かとお金がかかります。
それが原因で職場を離れてしまう医師も多い中、こうした手厚いサポート体制が整っていれば、かなりの働きやすさが感じられるのではないでしょうか。
また、復職したいと思った時にも安心して現場に戻ることができるはず。

そうした意味では、選択肢として挙げる価値があるのかもしれません。

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